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部会員向け部会組織の認知度向上の狙い

部会員向け部会組織の認知度向上の狙い

（工事中）

部会員の皆様個人への活動支援を目的とした当部会組織の「認知度向上」の狙いの明確化、近年の支援事例の紹介と共に情報共有を図ります。

●それぞれに伝えたいこと
“技術士を目指す者”（以下，受験者と称す）への情報発信と共に，受験者以外へも活動範囲を拡げている。しかし，聞き手（以下，対象と称す）のニーズから的が外れれば，例えば社会との対話の機能として当部門は有効であると唱えても熱弁は空振りし，その思いは届かない。過去，これらを一律に展開した時の反省から，対象を3つに区分した。それぞれに対するアプローチの方向性を表1に，互いの関係性を図1に示す。

●部会組織としての技術士支援の必要性
国内の原子力関係従事者（4〜5万人）に対し，当部門の資格保有者は現時点で約500人(1%)に過ぎません。どの程度の原動力が我々の声を広く響かせるために必要なのか，マーケティング分野におけるイノベーター理論（資料3参照）を参考に普及率の観点から考えてみます。新しい考え方を採用するイノベーター(2.5%)にオピニオンリーダー(13.5%)がその価値を見出すと，例えば組織の風土作りや，職場環境への変化の機運が高まると言えます。技術士には最新技術動向や専門知識を取得する自己開発力，コンピテンシー（資料4参照）実装による行動力，プロフェッショナルエンジニアとしてのあるべき姿を公益優先の具体事例と共に職場，関係機関，社会へ示し続ける発信力を兼ね備えるポテンシャルがあると考えています。当部門の技術士がイノベーターとなり，オピニオンリーダーから前述の割合で共感を得るためには，発信力の観点においては個人の行動だけでは限界があり，それを下支えする組織的活動との組み合わせが有効と考えています。

資料3）第48回技術士の夕べ「安全文化に関する意見交換」（平成28年12月）
　　　　組織開発（Organization Development）に関する動向について（渡辺文隆氏）
資料4）今後の技術士制度の在り方について（平成28年12月）

●部会組織としての認知度向上活動の狙い
今，原子力を含めた日本の技術への信頼回復は，公益確保の観点から喫緊の課題であり，そこでは真に信頼できる組織と人材が社会から強く求められています。イノベーターに成り得る技術士もその一角を担うことが社会から期待されていると考えています。我々の活動が社会の需要に広く応え，部門設立時の答申（資料5参照）での期待が具現化するまで，個は自分磨きと情報発信の積み重ねを，そして組織的には個を支援するために裾野を拡げる，この両輪をバランス良く動かし続けることが重要と考えています。

資料5）技術士試験における技術部門の見直しについて（平成15年6月）

●部会組織としての認知度向上活動の事例
　［事例の紹介はこちら］